在米ジャーナリスト 髙濱 賛（たかはま・たとう） 2026年3月24日
PACIFIC RESEARCH INSTITUTE － ホルムズ海峡が緊張の焦点になっている。
こういう時、日本人は決まってこう言う。
「米軍が本気を出せば、すぐに航路は開くだろう」。
だが、本当にそうだろうか。
私自身、ワシントンで外交・安全保障を見てきた経験から言えば、今回の状況はそれほど単純ではない。むしろ逆に、「最もやりにくい戦い方」を強いられていると言っていい。
今回の特徴は、「封鎖」が宣言されていないことだ。にもかかわらず、タンカーは動かない。つまり、止められているのではなく、「怖くて動けない」のだ。
ある米海軍出身の安全保障専門家はこう言う。
「完全封鎖より厄介なのは、“半分開いている状態”だ。誰も安全だと保証できないからだ」
イランが使っているのは、機雷、ドローン、小型高速艇、そしてミサイル。いずれも特別に新しい兵器ではない。
しかし、それらを組み合わせ、「いつどこで攻撃が来るか分からない」という状況を作ることで、海域そのものを機能停止させている。
相手を打ち負かす必要はない。「動けなくすればいい」のだ。
では、米国が海峡を「開ける」と決断したらどうなるか。
話は一気に難しくなる。
まず、空爆でイランの拠点を叩く。しかし、施設は分散され、地下化も進んでいる。
次に機雷の除去。これが最も時間がかかる軍事行動だ。
掃海という作業は、驚くほど地道で、危険で、そして時間を費やす。
元海上自衛隊幹部はこう指摘する。
「機雷は撒くのは簡単だが、除去するのは本当に大変だ。しかも“取り残し”がある限り、誰も安心してホルムズ海峡は通れない」
米情報機関の内部情報をすっぱ抜くことで定評のあるサイト、Spytalkによれば、過去にペンタゴンはイランへの攻撃を想定した戦争ゲームを行ったという。結果は惨憺たるものであったという。
「トランプ大統領やヘグセス国務長官はこの報告を知らないかもしれないし、情報の精査を後回しにしている可能性もある」と指摘している。
現在、沿岸部への上陸作戦を想定した第82空挺師団や第31海兵遠征隊が準備を進めているという報道がある。
これは掃海や航路確保のための行動ではなく、地上作戦を念頭に置いた動きである。
「機雷除去の前にやらねばならないことは、まずイラン軍のミサイル発射基地を空からだけでなく、地上から殲滅し、確認する必要がある」（米軍事専門家）という。
もう一つ、タンカーの護衛という問題がある。
仮に航路が確保されたとしても、タンカーは軍艦に守られながら進むことになる。つまり「再開」とは、平時への復帰ではなく、軍事管理下の通行にすぎない。
以上は、いわば「見える戦争」だ。
しかし、今回の危機にはもう一つ、見逃せない側面がある。
それが「交渉」をめぐる米国とイランとの間に生じている奇妙な食い違いである。
ドナルド・トランプ米大統領はSNSで、イランとの協議が進んでいると繰り返し発信している。攻撃の延期も「進行中の和平協議」のためだと説明し、「非常に生産的だ」とまで言う。
ところが、テヘランはこれを完全に否定する。イラン側は「交渉は一切ない」と言い切り、むしろそうした発言は市場操作を狙ったものだと批判している。
どちらが本当なのか。だが、外交の最前線に立っている者にとって、この問い自体があまり意味を持たない。
ある元米国務省高官はこう言う。
「交渉は“あるかないか”で語るものではない。見せるか見せないか、どの段階を公表するか、それ自体が戦略だ」
つまり、ワシントンが「交渉は進んでいる」と言えば、市場や同盟国へのシグナルになる。
一方でイランが「交渉はない」と言えば、国内向けの強硬姿勢の維持と主導権の確保になる。
その結果として、「交渉している」と言う側と、「交渉していない」と言い切る側が同時に存在する。
「一見すると矛盾しているように見えるが、これは現代の戦争ではむしろ普通の光景だ」（前出の元国務省高官）。
戦争はミサイルだけで行われるものではない。
何が起きているかだけでなく、何が起きていないか、そしてそれをどう公表するのか。
ホルムズ海峡で今、起きているのは、この二つの戦いの重なりである。
一つは、機雷とドローンによる海の戦争。
もう一つは、交渉の有無そのものをめぐる言葉の戦争だ。
中東地域からの原油の9割がこのホルムズ海峡を通過している日本にとって、影響は直接的だ。
日本国内での議論はしばしば単純化される。
「開くか、閉じるか」
「交渉があるか、ないか」
だが、問題の本質は、そこにはない。
海峡が「安全だ」と誰が言うのか。
その言葉を誰が信じるのか。
その問いに対する答えは、いまのところ、見当たらない。
日本では、大成功だったという高市早苗首相の訪米も、その問いに答える確かな答えを日本に持ち帰ったわけではない。
■ 参考文献 REFERENCES
- Spytalk
Jeff Stein, “Trump and the Pentagon’s Failed Iran War Games,”3/24/2026 - The Economist
“What a battle to reopen the Strait of Hormuz would look like,” 3/24/2026 - Reuters
“Trump delays strikes on Iran infrastructure, cites ongoing talks,” 3/23/2026 - The New York Times
“U.S. Officials Signal Openness to Iran Talks,” 3/23/2026 - Al Jazeera
“Iran denies negotiations with U.S., accuses Washington of market manipulation,” 3/23/2026
Tato Takahama – U.S. Politics Report | The Strait of Hormuz: Open or Not — And Are Talks Really Happening?
By Tato Takahama March 24, 2026
PACIFIC RESEARCH INSTITUTE - The Strait of Hormuz is once again a tense hotspot. In Japan, people often say: “If the U.S. military tries, shipping lanes will reopen immediately.” But reality is more complicated.
No official blockade has been declared, yet tankers hesitate to move. It’s not that they are stopped physically, but the risk is too high. Iran combines mines, drones, fast attack boats, and missiles to create uncertainty, effectively freezing traffic without full-scale combat.
Opening the strait would involve airstrikes on dispersed Iranian targets, mine clearance, and escorted tanker convoys. Mine removal is slow and dangerous; even a few remaining mines make navigation unsafe. Spytalk reports that past Pentagon war games simulating an attack on Iran were disastrous. Current deployments of the 82nd Airborne Division and the 31st Marine Expeditionary Unit are preparing for potential coastal operations, not mine-clearing.
Beyond the military challenge, there is a stark difference in narratives about negotiations. President Trump claims talks are underway, citing postponed strikes as evidence of “productive” discussions. Tehran denies any negotiations, calling Washington’s statements market manipulation.
A former U.S. State Department official explains that negotiations are not simply “yes or no.” Decisions about what to reveal, when, and to whom are themselves strategic. Washington’s statements signal allies and markets, while Tehran’s denials maintain domestic control and leverage. Both narratives coexist — a normal feature of modern conflict.
In the Strait of Hormuz, two battles unfold simultaneously: one at sea with mines and drones, and one of words and perception over negotiations. For Japan, which relies on the strait for 90% of its Middle Eastern oil, the stakes are immediate. The real question is not whether the strait is “open or closed” — it is who declares it safe, and who can be trusted to believe it.
Note: English translation prepared by the author. Translation assistance tools may be used.
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