【PRI】The Iran War Exposed the Reality of the Alliance — Japan Was Not Consulted in Advance
English Text appears at the bottom of this post.
【PRI】イラン戦争が突きつけた「同盟」の現実――日本は事前に知らされなかった
在米ジャーナリスト 髙濱 賛 (Tato Takahama)
Pacific Research Institute
2026年9月21日
日本は、ドナルド・トランプ米大統領から事前に知らされていなかった。
2026年2月28日、米国とイスラエルがイランへの軍事攻撃に踏み切った。日本政府は、その軍事行動について米国から事前に十分な説明を受けていなかった。
一見すれば、外交上の一つの出来事にすぎないようにも見える。しかし、日本にとってはそう簡単な話ではない。日本は米国と安全保障条約を結び、在日米軍を受け入れ、米国の核抑止力に依存している。台湾海峡を含む東アジアの有事を想定し、自衛隊と米軍の共同運用も強化してきた。その米国が、日本のエネルギー安全保障にも直接かかわる中東で大規模な軍事作戦を開始したのである。
しかも、日本には事前に知らされていなかった。
ここで考えなければならないのは、「トランプ大統領のイラン政策は正しかったのか」という問題だけではない。もっと根本的な問いがある。同盟国は、米国がいつ、どこで、どのような軍事行動を始めるのかを、どこまで予測できるのか。そして米国が一つの地域に大きな軍事力を投入したとき、別の地域にいる同盟国の安全保障には何が起きるのか、という問題である。
この点を、米国の外交・安全保障論者ロバート・ケーガン氏がかなり具体的に指摘している。ケーガン氏はThe Bulwarkとのインタビューで、今回のイラン戦争が米国と「ほぼすべての伝統的な同盟国」との間に、より深い亀裂を生じさせていると論じた。
【注】ロバート・ケーガン氏は、米国の外交・安全保障論を代表する歴史家・戦略論者の一人。現在はブルッキングス研究所の外交政策部門シニア・フェローを務める。1980年代には国務省政策企画スタッフを経験し、ウィリアム・クリストル氏とともにネオコン系の「Project for the New American Century」を創設した。米国の国際秩序における役割と、NATO・欧州・アジアの安全保障について長年発言してきた。
ケーガン氏が日本について語った内容は、日本人にとって特に気になるものだ。日本は世界でも中東の石油に大きく依存している国の一つである。それにもかかわらず、今回の戦争について日本は事前に相談を受けていなかった。さらに米国がイランとの戦争のために大きな軍事力を中東へ移した結果、日本防衛や台湾有事への対応にも関係する米軍戦力の配分が変わっている、とケーガン氏は指摘する。
つまり、「知らされなかった」というのは、外交上の面子だけの問題ではない。米国が中東に戦力を集中させれば、その分だけインド太平洋に投入できる米軍の戦力にも影響する。日本の安全保障は、米国の世界規模の軍事運用から切り離して考えることができないのである。
ここで、ドイツの動きが重なってくる。
9月18日、米テキサス州フォートワースのロッキード・マーチン工場で、ドイツ空軍向けF-35Aの第1号機がロールアウトした。ドイツが導入するのは35機。2022年に約88億ドルで契約したもので、最初の8機は米国でドイツ人パイロットや地上要員の訓練に使われる。ドイツ本土への初配備は2027年後半から始まり、2030年を一つの節目として、旧式化したトーネードからF-35への移行を進める計画だ。
これは「最新鋭戦闘機を35機買った」というだけの話ではない。パイロットを育成し、整備員を確保し、基地を改修する。弾薬、部品、通信、指揮統制を整え、NATOの作戦体系に組み込む。米国を含む同盟国との訓練を重ね、長期にわたって運用を維持する。ドイツがF-35を導入するということは、国家の防衛システムそのものを組み替える作業なのである。
しかもF-35には、ドイツ特有の意味がある。F-35Aは、これまでドイツ空軍のトーネードが担ってきたNATOの核共有任務を引き継ぐ。ドイツはNATOの核共有に参加し、米国の核抑止力をNATOの共同防衛態勢の中で担う役割を持っている。F-35導入は、通常戦力の近代化であると同時に、ドイツの核抑止態勢を維持するための措置でもある。
ここで、一見すると奇妙な問題が出てくる。「欧州は米国への依存を減らし、戦略的自立を目指している。それなのに、なぜドイツは米国製F-35を大量に買うのか」という疑問である。
しかし、これは矛盾ではない。「米国に依存しない」と「米国と組まない」は同じことではないからだ。
ドイツが目指しているのは、米国との同盟を捨てることではない。NATOから離れることでもない。むしろNATOの中で自国の防衛責任を増やし、米国との相互運用性を維持しながら、米国の軍事力だけに頼らなくても欧州を守れる能力を作ろうとしているのである。
ドイツ連邦議会議員で退役大佐でもあるローデリヒ・キーゼヴェッター氏は、2026年6月、Foreign Policy Research Instituteのインタビューで、ドイツの基本方針を「NATO first」と説明した。NATOを第一の基盤としながら、大西洋間の負担をより公平にする。そのためには、相互運用性と標準化を高めなければならないという考え方だ。
軍事力とは、戦闘機や戦車を何台持っているかだけではない。味方の軍隊と通信できるか、情報を共有できるか、共同で作戦を遂行できるか、兵站を維持できるか。現代の安全保障では、「つながる能力」も軍事力なのである。
だからこそ、ドイツにとってF-35は米国依存の象徴であると同時に、NATOの中で自国がより大きな責任を引き受けるための道具でもある。
英王立国際問題研究所（Chatham House）のグレゴワール・ルース氏も、2026年5月、ドイツの再軍備を単なる防衛費の増額ではなく、ドイツの欧州における位置づけそのものの再定義として論じている。ただし、ドイツの米国への依存がなくなったわけではない。NATOの計画や米国の情報、輸送、偵察、指揮統制などの能力に、依然として大きく依存している。
だからこそ、欧州自身の防衛産業や次世代兵器をどう育てるかが課題になる。Chatham Houseのマリオン・メスマー氏が論じている欧州の次世代戦闘機FCASをめぐる難航も、その問題の一つだ。F-35は現在必要な能力を確保するための現実的な選択肢だが、それだけで欧州の長期的な防衛自立が完成するわけではない。
短期的にはF-35を導入する。その一方で、中長期的には欧州自身の防衛産業、次世代戦闘機、無人機、ミサイル、宇宙、サイバーなどの能力を育てる。米国との同盟を維持しながら、自分たちの能力も高める。現在の欧州では、こうした二つの作業が同時に進められている。
そして、この姿を日本はどう見るべきなのか。
日本でも「日米同盟を強化する」という言葉は、長年繰り返されてきた。しかし、5年前の「同盟強化」と現在の「同盟強化」は、同じ意味ではなくなってきているのではないか。
日本自身の防衛力を強化する。スタンド・オフ防衛能力を整える。宇宙、サイバー、無人機、指揮統制、情報収集能力を高める。そして、それらを米軍の能力と接続する。さらにオーストラリアやフィリピンなど地域のパートナーとの連携を重層的に強化する。現在の日本の防衛政策は、こうした方向へ動いている。
これは、1980年代の中曽根康弘首相が語った「不沈空母」という発想を思い出させる。当時はソ連の軍事的脅威を念頭に、日本列島そのものを強固な防衛基盤にするという考え方だった。
ただし、現在は状況が違う。
当時は、圧倒的な米国の軍事力が日本を支えることが大前提だった。現在問われているのは、米国の軍事力が存在するかどうかだけではない。米国が欧州、中東、インド太平洋という複数の地域で同時に対応を迫られたとき、日本は何を担えるのかという問題である。
先に私が取り上げたジェニファー・カバナー氏の報告書が、ここで別の角度から意味を持ってくる。カバナー氏が突きつけたのは、「米国が変わったとき、同盟国はどうするのか」という問題だった。
ドイツは、すでに一つの答えを出し始めている。米国との同盟を捨てるのではない。NATOを離れるのでもない。むしろNATOの中で自国の責任を増やし、米国との相互運用性を維持しながら、自分たちの防衛能力を急いで整える。
日本にも同じ問題がある。
「日米同盟を強化する」という言葉だけでは、もはや十分ではない。問われているのは、日米同盟の中で日本が何を担うのか、その具体的な中身である。
今回のイラン戦争が突きつけたのは、その現実だ。
日本は米国の同盟国である。しかし、米国が軍事行動を決める際、日本が必ず事前に知らされるとは限らない。米国が中東に戦力を振り向ければ、その分だけインド太平洋に投入できる戦力も変わる。
それを日本は、同盟国として受け止めなければならない。
だからといって、米国との同盟を弱めればいいという話ではない。むしろ逆である。同盟を維持するためにも、日本自身が担える能力を増やす。米国に頼る部分と、自分で担う部分を具体的に分ける。そして米国の戦略が変化したときにも対応できるようにする。
「知らされなかった」ことの重さは、情報の不足だけではない。
これまで日本が当然のように置いてきた安全保障上の前提を、もう一度考え直さなければならないということである。
ドイツは、その作業をF-35という具体的な機体、35という具体的な数字、そして2030年という具体的な時間軸で始めている。
日本はどうするのか。
【注】
ロバート・ケーガン氏は、米国の外交・安全保障論を代表する歴史家・戦略論者の一人。現在はブルッキングス研究所の外交政策部門シニア・フェローを務める。1980年代には国務省政策企画スタッフを経験し、ウィリアム・クリストル氏とともにネオコン系の「Project for the New American Century」を創設した。米国の国際秩序における役割と、NATO・欧州・アジアの安全保障について長年発言してきた。
【参考文献】
Aaron Mehta, “First German F-35 rolls off the line,” Breaking Defense, September 18, 2026.
Bundeswehr, “Kampfjets: F-35 für Deutschland.”
Bundeswehr, “35-mal neueste Generation: Die Luftwaffe fliegt bald den F-35 Kampfjet.”
Roderich Kiesewetter, “In Conversation with Roderich Kiesewetter | Germany’s New Defense Strategy,” Foreign Policy Research Institute, June 2, 2026.
Grégoire Roos, “Germany rearms – but can it lead? Europe’s hesitant superpower in waiting,” Chatham House, May 1, 2026.
Marion Messmer, “The FCAS fighter jet looks like it’s dead. Could that be a good thing?” Chatham House, June 8, 2026.
William Kristol, “Trump’s Fork in the Road to Tehran,” The Bulwark, March 16, 2026.
Reuters, “Trump’s pressure on NATO is reshaping Europe’s defenses. Will it break the alliance?” September 17, 2026.
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【PRI】The Iran War Exposed the Reality of the Alliance — Japan Was Not Consulted in Advance
By Tato Takahama
Pacific Research Institute
September 21, 2026
Japan was not consulted in advance.
On February 28, 2026, the United States and Israel launched military strikes against Iran. Japan was not consulted beforehand about the operation.
At first glance, this might appear to be simply another episode in international diplomacy. For Japan, however, it is not that simple. Japan has a security treaty with the United States, hosts U.S. forces on its soil, and relies on the U.S. nuclear deterrent. Tokyo has also been strengthening joint operations between the Self-Defense Forces and the U.S. military, including preparations for contingencies in and around the Taiwan Strait. The United States, meanwhile, launched a major military operation in the Middle East, a region directly tied to Japan's energy security.
And Japan was not consulted in advance.
The question, therefore, is not simply whether President Donald Trump's Iran policy was right or wrong. There is a more fundamental issue: To what extent can an ally anticipate when, where, and how the United States will undertake military action? And when Washington commits substantial military power to one region, what happens to the security of its allies in another?
Robert Kagan, one of America's prominent historians and strategic thinkers on foreign and security policy, has addressed this issue in unusually concrete terms. In a March 2026 discussion with Bill Kristol, Kagan argued that the war was already creating serious problems for traditional U.S. allies. Regarding Asia, he specifically noted that few countries are more dependent on Middle Eastern oil than Japan, that Japan had not been consulted, and that U.S. forces relevant to the defense of Japan and to a possible Chinese attack on Taiwan had been shifted to the Middle East.
【Note】Robert Kagan is one of the leading American historians and strategic thinkers on foreign policy and national security. He is currently a senior fellow in the Foreign Policy program at the Brookings Institution. In the 1980s, he served on the State Department's Policy Planning Staff and later co-founded the Project for the New American Century with William Kristol. For decades, he has written and spoken about America's role in the international order and about the security of Europe and Asia.
What Kagan has said about Japan is particularly significant. Japan is one of the world's major economies heavily dependent on Middle Eastern oil. Yet Tokyo was not consulted in advance about the war. Kagan also pointed out that when the United States shifted substantial military forces to the Middle East, the distribution of U.S. military power relevant to the defense of Japan and to a possible Taiwan contingency was affected.
In other words, “not being consulted” is not merely a matter of diplomatic protocol or wounded national pride. If the United States concentrates forces in the Middle East, the forces it can deploy to the Indo-Pacific can be affected. Japan's security cannot be separated from the way Washington allocates military power on a global scale.
This is where Germany's recent moves become relevant.
On September 18, the first F-35A fighter jet for the German Air Force rolled out at Lockheed Martin's plant in Fort Worth, Texas. Germany is acquiring 35 F-35As. The first eight aircraft are to remain in the United States for pilot and ground-crew training, while the first aircraft are scheduled to arrive at the German base at Büchel at the end of 2027. Germany plans to retire its Tornado fleet by 2030.
This is not simply a matter of buying 35 state-of-the-art fighter jets. Germany must train pilots and ground crews, upgrade its base infrastructure, secure ammunition and spare parts, establish communications and command-and-control systems, and integrate the aircraft into NATO's operational structure. It must also conduct joint training with the United States and other allies and sustain the capability over the long term.
Germany's decision to introduce the F-35 is therefore an effort to reshape its defense system as a whole. The Bundeswehr explicitly links the acquisition to both NATO nuclear sharing and improved interoperability with other NATO members.
There is another, particularly important German dimension to the F-35.
The aircraft will eventually take over the NATO nuclear-sharing role currently performed by the Tornado. Germany participates in NATO's nuclear-sharing arrangements, and the F-35 is intended to preserve Germany's contribution to that deterrence structure. The Bundeswehr explicitly identifies securing nuclear sharing as one of the reasons for acquiring the F-35.
This raises an apparently puzzling question:
If Europe is seeking to reduce its dependence on the United States and pursue greater “strategic autonomy,” why is Germany buying a large number of U.S.-made F-35s?
The answer is that the two objectives are not necessarily contradictory.
“Not depending on the United States” and “not working with the United States” are not the same thing.
Germany is not trying to abandon its alliance with the United States. Nor is it trying to leave NATO. Rather, it is seeking to assume greater responsibility for its own defense within NATO, while maintaining interoperability with the United States and building the capacity to defend Europe without relying exclusively on American military power.
Roderich Kiesewetter, a member of the German Bundestag and a retired Army colonel, described Germany's basic approach as “NATO first” in a June 2026 interview with the Foreign Policy Research Institute. He emphasized that greater German responsibility should go hand in hand with interoperability, standardization, logistics, and the ability to operate effectively within NATO's command-and-control structures.
That point is crucial.
Military power is not simply a matter of how many fighter jets or tanks a country possesses. Can its forces communicate with allied forces? Can they share intelligence? Can they operate under common command-and-control procedures? Can they move supplies and sustain forces over time?
In modern security policy, interoperability is itself a form of military power.
That is why the F-35 represents two things for Germany at the same time. It reflects continued reliance on U.S. technology, but it also gives Germany a platform through which it can assume greater responsibility within NATO.
Grégoire Roos of Chatham House made a similar point in May 2026, arguing that Germany's rearmament should not be understood simply as an increase in defense spending. It represents a broader redefinition of Germany's position in Europe.
But Germany's dependence on the United States has not disappeared. It still relies heavily on NATO planning and on U.S. capabilities in areas such as intelligence, transportation, reconnaissance, and command and control.
That is precisely why the question of developing Europe's own defense industry and next-generation military capabilities remains important.
Marion Messmer of Chatham House has examined the difficulties surrounding Europe's Future Combat Air System, or FCAS, the next-generation fighter program involving Germany, France, and Spain. The problem illustrates a larger dilemma. The F-35 may be a practical way to obtain capabilities Europe needs now, but buying it does not by itself create European strategic autonomy.
In the short term, Germany can acquire the F-35.
At the same time, Europe can seek to develop its own defense industries, next-generation aircraft, drones, missiles, space capabilities, and cyber capabilities over the longer term.
Maintaining the alliance with the United States while strengthening Europe's own capabilities is not a contradiction. It is a two-track approach: preserve interoperability with the United States while increasing Europe's capacity to act when U.S. capabilities are unavailable, insufficient, or committed elsewhere.
So, what does this mean for Japan?
In Japan, the phrase “strengthening the Japan-U.S. alliance” has been repeated for decades. But “strengthening the alliance” today does not necessarily mean what it meant five years ago.
Japan is strengthening its own defense capabilities. It is developing stand-off defense capabilities. It is expanding its capabilities in space, cyberspace, unmanned systems, command and control, and intelligence gathering. At the same time, it is seeking to connect those capabilities more closely with the U.S. military and to build a broader network of security cooperation with partners such as Australia and the Philippines.
This suggests an idea associated with former Prime Minister Yasuhiro Nakasone in the 1980s: Japan as an “unsinkable aircraft carrier.”
At the time, the concept was framed around the Soviet military threat. The idea was that the Japanese archipelago itself should become a strong defensive platform supporting the U.S.-Japan alliance.
But the strategic environment today is different.
In the 1980s, the overwhelming military power of the United States was the basic assumption supporting Japan's security. Today, the question is not simply whether U.S. military power will remain in the region.
The question is what Japan can contribute if the United States is simultaneously required to respond in Europe, the Middle East, and the Indo-Pacific.
This is where the September 2026 report by Jennifer Kavanagh, “A Second Island Chain Strategy for Asia,” takes on additional significance. Kavanagh argues for a substantial reduction in the U.S. military presence along the first island chain and a shift toward a smaller force posture farther west, while placing greater emphasis on the military capabilities and responsibilities of U.S. allies. Her proposal is controversial, but it puts the underlying burden-sharing question directly on the table.
The question is not whether Japan should simply accept Kavanagh's proposal. It is what happens to an alliance when the United States reassesses the scale and location of its own military commitments.
Germany is already beginning to provide one possible answer.
It is not abandoning the United States. It is not leaving NATO. Instead, Germany is increasing its own responsibilities within NATO, maintaining interoperability with the United States, and urgently building its own defense capabilities.
Japan faces the same fundamental question.
Simply repeating the phrase “strengthen the Japan-U.S. alliance” is no longer enough. The issue is what Japan itself will contribute within that alliance—and how much capability it can maintain if U.S. forces are committed elsewhere.
That is the reality exposed by the Iran war.
Japan is an American ally. But alliance does not mean that Japan will necessarily be consulted in advance every time the United States decides to undertake military action. And when Washington shifts forces toward the Middle East, the military resources available for the Indo-Pacific can also change.
Japan has to account for that reality as an ally.
This does not mean weakening the alliance with the United States. Quite the opposite.
If Japan wants to preserve the alliance, it must increase the capabilities it can provide itself. It must define more clearly what it will rely on the United States to do and what it must be prepared to do on its own. It must also develop the ability to adapt when American strategy changes or when U.S. forces are committed to another theater.
The significance of “not being consulted” therefore lies in more than the absence of information.
It means that Japan must reconsider some of the assumptions on which it has built its security policy.
Germany has begun that process with a specific aircraft, a specific number—35—and a specific timetable stretching toward 2030.
The question for Japan is not simply whether to strengthen the alliance.
It is what kind of ally Japan intends to be when the United States is no longer able—or willing—to concentrate its military resources on one region alone.
What will Japan do?
【References】
Aaron Mehta, “First German F-35 rolls off the line,” Breaking Defense, September 18, 2026.
Bundeswehr, “Kampfjets: F-35 für Deutschland.”
Roderich Kiesewetter, “In Conversation with Roderich Kiesewetter | Germany's New Defense Strategy,” Foreign Policy Research Institute, June 2, 2026.
Grégoire Roos, “Germany rearms – but can it lead? Europe's hesitant superpower in waiting,” Chatham House, May 1, 2026.
Marion Messmer, “The FCAS fighter jet looks like it's dead. Could that be a good thing?” Chatham House, June 8, 2026.
Jennifer Kavanagh, “A Second Island Chain Strategy for Asia,” Defense Priorities, September 10, 2026.
William Kristol, “Trump's Fork in the Road to Tehran,” The Bulwark, March 16, 2026.
Reuters, “Trump's pressure on NATO is reshaping Europe's defenses. Will it break the alliance?” September 17, 2026.
Note: English translation was prepared by the author. Translation assistance tools may have been used.
