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【PRI】When the Knife Is the Pitcher, the Cutting Board Is the Catcher — How Can Japan’s “Good Stuff” Find a Place in the American Market?
English text appears at the bottom of this post.
【PRI】包丁がピッチャーなら、まな板はキャッチャー――日本の「いいもの」は米市場をどう料理するか
在米ジャーナリスト 髙濱 賛 (Tato Takahama)
Pacific Research Institute
2026年9月27日
9月26日、カリフォルニア州パサデナで、日本食品・食品関連商品の大規模な展示会が開かれた。会場となったのはPasadena Convention Center。主催したのは、今年創業100年を迎えたMutual Trading Co. Inc.である。食品、酒、レストラン用品、日本の包丁、食器など、日本の「食」を取り巻くさまざまな商品が並んだ。業界関係者を対象とする展示会で、米国のレストラン関係者、食品小売業者、シェフ、サプライヤーなどが集まった。
100年前、Mutual Tradingはロサンゼルスのリトル東京で、日本人の食料品店主たちが共同で仕入れをするための小さな協同組織として始まった。それが今では、日本食をアメリカに広げる大きな流通企業になった。その発展を語るうえで欠かせない人物が、金井紀年氏である。
金井氏は1965年、体調を崩していた石井忠平氏に代わってMutual Tradingの経営を担うため、家族とともに米国に渡り、ゼネラルマネジャーに就任した。当時、リトル東京には日本食レストランがわずか7軒しかなかった。
同年、Mutual Tradingは川福、栄菊とともに、米国で初めてとなる寿司バーのビジネスモデルを展開した。金井氏はその後、1976年に同社の第四代社長に就任した。Mutual Tradingの公式沿革では、金井氏は同社のFounder and Chairmanとして位置づけられている。
金井氏の時代に、Mutual Tradingは単に日本食を輸入する会社から、日本食そのものの市場をアメリカで育てる会社へと発展していった。
2016年には、宝酒造が第三者割当増資を引き受け、議決権比率を45.4％から51％に引き上げたことで、Mutual Tradingは宝酒造の連結子会社となった。現在も宝グループの一員として、米国で日本食材の流通事業を続けている。
私が今回の展示会で興味を持ったのは、Mutual Tradingが創業100年を迎えたことだけではない。
100年前には、日本人社会の中で必要とされた小さな共同購入組織だった会社が、どうやって日本の食をアメリカ社会に広げるところまで成長したのか。その歴史を振り返ると、日本の「いいもの」をアメリカ市場に持ち込むということが、単純に商品を輸出することではないことが分かる。
私はその会場で、少し小さなブースに足を止めた。「Japanese Excellence, Global Reach」。日本の優れた商品を海外へ送り出すことを掲げるH&Kトレーディングである。そこで同社の社長、ロッキー・辻尾氏と話をした。話題になったのは、日本の包丁とまな板だった。
そのとき、ロッキー氏がこんなことを言った。
「包丁がピッチャーなら、まな板はキャッチャーです」
この一言が、私の耳に残った。
なるほど、と思った。日本の包丁がアメリカで評価されるようになった今、その相手となる「まな板」にも、もっと大きな市場があるのではないか。どんなにいい包丁でも、受け止める相手が悪ければ、その性能を十分に生かせない。日本料理の世界では、包丁とまな板は別々の道具ではない。何を切るのか、どんな包丁を使うのか、どんな食材を扱うのかによって、まな板の選び方も変わる。
ロッキー氏の言葉を聞いて、私はそこに単なる商品説明以上のものを感じた。これは、まな板を一枚売るという話ではない。日本の「いいもの」をアメリカ市場にどう根づかせるか、という話なのではないか。
H&Kが扱う商品の一つが、日本のパーカーアサヒが製造する合成ゴム製まな板「CookinCut」である。
H&Kのサイトでは、CookinCutを合成ゴム製のまな板として紹介している。パーカーアサヒによれば、1965年の発売以来、半世紀近くにわたり多くのプロの料理人に使われてきた商品で、木製に近い感触と衛生面、傷がつきにくい特性を兼ね備えている。
アメリカで日本の包丁を買った人に、「次は日本のまな板をどうぞ」と提案する。これは、単に新しい商品を一つ売るという話ではない。「日本の包丁を選ぶ」という行為の中に、日本の料理道具に対する考え方そのものを売り込むことになるからだ。
H&Kは、いきなり日本のまな板を海外に売り始めた会社ではない。公式サイトによれば、1990年、創業者の辻尾裕氏がカナダ・トロントでBanzai International Trading Co.を設立したのが出発点だった。当初は工具を日本へ輸出する仕事だった。
2001年には米国でBanzai Trading Inc.を設立。2013年、辻尾氏が日本へ戻った後はH&K LLCとして事業を続け、日本の床施工工具をドイツ、オーストラリア、米国などへ輸出する仕事にも広げていった。
2020年3月には、辻尾裕氏の息子、ロッキー氏がCEOとして経営に加わった。同年8月、H&Kはパーカーアサヒの合成ゴム製まな板の海外販売を開始した。2023年には合同会社から株式会社へ組織変更し、H&K Trading Inc.となり、資本金を5000万円に増やしている。現在は20カ国以上の顧客を相手にし、とりわけ欧州市場と米国市場を重視している。
この経歴を見ると、H&Kを単なる「まな板の輸出業者」と見るのは違う。日本のメーカーが作った専門性の高い商品を、海外の市場にどう届けるかを考えてきた商社なのである。
2023年9月に営業部長として加わった山本浩史氏は、国内最大手の合成ゴムまな板製造メーカーで国内・海外の法人営業を担当していた人物だという。
現在、欧米を中心に20カ国以上の顧客に対する営業を担当している。さらに2026年9月には、メーカー側で12年間、海外営業、OEM・ODM開発、EC運営を経験し、北米・欧州・アジアの14の市場で販路を開拓した前地康平氏が営業マネージャーとして加わった。前地氏は米国Amazonでの直販とB2B向けECサイトをゼロから立ち上げた経験を持つ。
ここには、はっきりした変化が見える。日本の「いいもの」を海外へ送るだけではなく、海外でどう売るか、どう使ってもらうかまで考える段階に入っているのである。
アメリカでは、日本の包丁はすでに日本料理店だけの道具ではなくなりつつある。プロのシェフだけでなく、料理好きの家庭にも、日本製の包丁を選ぶ人がいる。
H&K自身も現在、日本の包丁、日本のまな板、寿司・魚の調理道具などを輸出商品として掲げている。つまり、まな板だけを売っている会社ではない。日本の厨房で使われてきたさまざまな道具を、一つの市場へまとめて提案できる位置にある。
だが、ここで一つ問題がある。アメリカ人に「日本製だからいい」と言っても、それだけでは商品は売れない。
では、どうするか。私は「なぜあなたは日本の包丁を買ったのですか」と聞くところから始めればいいと思う。切れ味なのか。手になじむからなのか。魚をさばくためなのか。料理そのものを楽しみたいからなのか。
その答えの先に、「では、その包丁を何の上で使いますか」という問いが出てくる。そこで初めて、まな板の話になる。つまり、まな板を売るのではない。「日本の包丁を使う生活」を売るのである。
これは、金井紀年氏が寿司でやったことと、どこか似ている。金井氏は「日本食はおいしい」と説得しただけではなかった。寿司を食べる場所を作り、食材を供給し、人を育て、アメリカ人が寿司を注文する環境を作った。
Mutual Tradingの公式沿革によれば、1965年、リトル東京に日本食レストランがまだ7軒しかなかった時代に、同社は川福、栄菊とともに米国初の寿司バーのビジネスモデルを展開した。
H&Kの場合は、もっと小さい。だが、発想は同じかもしれない。日本の包丁を使う。その包丁を長く使う。それに合ったまな板を選ぶ。魚を切る。肉を切る。野菜を切る。日本の道具を使って料理をする。そこまで来れば、「日本製品を買った」という話から、「自分の台所で使っている」という話に変わる。
日本の「いいもの」をアメリカへ持ってくるとき、メーカー自身が米国市場を一から作るのは難しい。言葉も違う。流通も違う。商習慣も違う。価格のつけ方も違う。だからこそ、メーカーと海外市場の間に立ち、「この商品をアメリカ人にどう説明するか」を考える商社の役割が重要になる。
今回の展示会で私が面白いと思ったのは、まな板そのものではない。日本の「いいもの」をどうすればアメリカ人の「自分のもの」に変えられるのか、という問題である。
寿司も、最初からアメリカ人のものだったわけではない。日本人が食べていたものを、アメリカ人が食べるようになった。日本酒も、ラーメンも、和牛も、同じような道を歩んできた。そして今度は、包丁やまな板かもしれない。
100年前、リトル東京の日本人食料品店主たちが共同購入を始めた。それから100年。Mutual Tradingは、日本食をアメリカの食卓へ運ぶ会社になった。次の100年に、日本からアメリカへ何が入っていくのか。
その答えは、必ずしも大きな食品会社の商品だけではない。パーカーアサヒのまな板のような、一見すると地味な「いいもの」の中にも、その答えはあるのではないか。
問題は、それを「日本製だからいい」と売ることではない。アメリカ人が「自分の台所で使いたい」と思うところまで持っていけるかどうかだ。
展示会でロッキー・ツジオ氏から聞いた一言は、単なる商品説明ではなかった。日本の「いいもの」を、アメリカ人の「自分のもの」に変えるには何が必要なのか。そのことを考えさせる一言だった。
さて、まな板に乗った米市場を、誰が、どう料理するのか。その勝負は、もう始まっているのかもしれない。
「まな板の鯉」（アメリカ人）をどう料理するのか。金井氏はきっと天国から見守っているに違いない。
【参考文献】
Mutual Trading Co., Inc., “The History of Mutual Trading Company.”
Takara Holdings Inc., “Notice Regarding Subscription to Third-Party Allotment of Shares of Mutual Trading Co., Inc. by Consolidated Subsidiary,” November 10, 2016.
H&K Trading Inc., “About Us,” 2026.
H&K Trading Inc., “Japanese Kitchenware & Household Goods Export,” 2026.
H&K Trading Inc., “Export Products,” 2026.
Parker Asahi Co., Ltd., “CookinCut Synthetic Rubber Cutting Boards.”
Daniel Miller, “How two friends sparked L.A.’s sushi obsession — and changed the way America eats,” Los Angeles Times, May 3, 2023.
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【PRI】When the Knife Is the Pitcher, the Cutting Board Is the Catcher — How Can Japan’s “Good Stuff” Find a Place in the American Market?
By Tato Takahama
Pacific Research Institute
September 27, 2026
On September 26, a major exhibition devoted to Japanese food and food-related products was held at the Pasadena Convention Center in California. It was organized by Mutual Trading Co., Inc., which began in Los Angeles in 1926 as a cooperative purchasing and importing organization for Japanese grocery store owners bringing food, beverages, restaurant equipment, and culinary supplies to the American market.
Walking through the exhibition, I came across the booth of H&K Trading. A cloth banner carried a simple phrase:
“Japanese Excellence, Global Reach.”
That phrase seemed to capture something much larger than the company itself.
Then I looked at what H&K was displaying:
A cutting board.
That may not sound like much of a story. But I do not think it is a small story.
The product was CookinCut, a synthetic-rubber cutting board manufactured by Parker Asahi Corporation in Japan.
H&K President Yuichi Tsujio put the relationship between a Japanese knife and a Japanese cutting board in a way that was both simple and memorable:
“If the knife is the pitcher, the cutting board is the catcher.”
The point is not simply that a cutting board provides a surface on which to cut food. The material of the board affects the way a knife meets the surface, and the appropriate choice depends on the ingredients, the knife, and the way the knife is used.
H&K emphasizes two qualities in particular: hygiene and a cutting surface that is gentle on knife edges.
That matters in a country where the cutting board is not merely a piece of kitchen equipment but part of everyday food preparation.
The U.S. Food and Drug Administration advises consumers to wash cutting boards, dishes, utensils, and countertops with hot, soapy water after preparing each food item and before moving on to the next. The U.S. Department of Agriculture also recommends considering separate cutting boards for produce and bread and for raw meat, poultry, and seafood. Once a cutting board becomes excessively worn or develops grooves and cracks that are difficult to clean, it should be replaced.
In other words, a cutting board is a consumable kitchen tool.
Tsujio describes CookinCut differently. His phrase was:
“Buy it once, and it can be a lifetime purchase.”
That is the company’s own description of the product’s durability and should be understood as such.
What is important, however, is that this is not a product Americans have to imagine buying someday.
American consumers can already find Asahi CookinCut products through online and specialty retailers. MTC Kitchen carries Parker Asahi Cookin’ Cut products, while Global Kitchen Japan offers multiple sizes for both home and professional use.
There are Americans searching Amazon and other online stores for Japanese knives. Japanese knives have already established a strong reputation among American chefs and home cooks. The next question is what belongs underneath those knives.
H&K began distributing synthetic-rubber cutting boards manufactured by Parker Asahi globally in August 2020. The company was incorporated as H&K Trading Inc. in September 2023. According to its website, its sales operations now serve customers in more than 20 countries, with a primary focus on European and American markets.
Hiroshi “Ken” Yamamoto, H&K’s director of sales, previously headed domestic and international corporate sales at Japan’s largest manufacturer of synthetic-rubber cutting boards, according to the company. He joined H&K in September 2023.
Parker Asahi, established in 1956, manufactures CookinCut synthetic-rubber cutting boards as part of a broader range of rubber and chemical products. H&K describes CookinCut as a product known for quality control and reliability.
But “Made in Japan” alone is no longer enough.
The challenge is to explain the relationship between the Japanese knife and the Japanese cutting board.
It is to explain why the two belong together.
It is also to create occasions in which Americans can experience that relationship for themselves.
Culinary schools could play a role. Japanese restaurants could introduce the products to chefs. Chefs could demonstrate them on YouTube and social media. Home cooks could discover that the cutting surface beneath a knife changes the experience of using the knife itself.
H&K’s website already offers consultation for customers who need to consider such factors as the dimensions of a sushi or fish counter, the knives being used, and the size of ingredients. The company is therefore selling more than one board. It sells a relationship between a tool, a kitchen, and the person using it.
There is an old Japanese expression, “Manaita no koi”—a carp on a cutting board, with nowhere to escape.
But the American market’s cutting board holds something else.
It holds the chef, the sushi chef, the customer, and the home cook.
If the Japanese knife is the pitcher, the cutting board is the catcher.
So here is the real question: Who is going to step up to the plate—and figure out how to cook the American market?
The challenge is not merely to sell Japan’s “good things” to America. It is to make them American consumers’ own.
That game has already begun.
Note: English Translation was prepared by the author. Translation assistance tools might have been used.
